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スポーツクラブで筋力アップ

今、スポーツクラブ通おとしている。というか、スポーツクラブに通うか悩んでいるというのが正しいのか？実は一ヶ月ほど前に膝を怪我した。自分の筋力を過信して、準備運動もせずに10キロの散歩をする。その結果、筋肉が打ってひざの痛みになった。まわりのすべての運動不足だと語った。そこでスポーツクラブにでも通ってみようとする。
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　［東京　１１日　ロイター］　前場の東京株式市場で日経平均は反落。２営業日ぶりに９０００円を割り込んだ。投資家のリスク回避姿勢の強まりを背景に主力株中心に売りが広がったという。

　円高推移を背景に輸出株が売られたほか、欧米金融株安を受けて銀行株などが軟調。上振れした機械受注やＧＬＯＢＥＸ（シカゴの２４時間金融先物取引システム）での米株価指数先物高などが下値を支えたものの、戻りは限定された。

　東証１部騰落数は、値上がり４０３銘柄に対し値下がり１１２９銘柄、変わらずが １２２銘柄だった。東証１部売買代金は６４２８億円。

　１０日の欧米株式市場は大幅安。欧州では仏銀ソシエテ・ジェネラル＜SOGN.PA＞がフランス国債の格下げ懸念、フランスの銀行の負担増となるギリシャ支援拡大、仏政府によるソジェンの救済などに関する市場のうわさにより大幅安となり、フランスの銀行株が軒並み急落。米国でも米金融セクターへの波及が警戒され、米株価主要３指数が揃って４％超下落するなど下値模索の様相を強めた。

　リスク回避姿勢の強まりから欧米株同様、東京市場も序盤から売りが先行した。対ドルで史上最高値に迫る円高や米経済減速への懸念から主力輸出株が売られ、ホンダ＜7267.T＞やソニー＜6758.T＞などが年初来安値を更新。欧米金融株安の流れを受けて大手銀行や証券保険などが値を下げるなど主力株中心に売られ、日経平均は２営業日ぶりに９０００円を割り込んだ。

　朝方の売り一巡後は先物に断続的な買いが入ったといい日本株は下げ渋った。「海外勢の売りが先行したものの、大口売りは少ない。国内では機械受注が予想を上回るなど売り込む材料は少なく、海外にらみで様子見姿勢」（大手証券）という。ＧＬＯＢＥＸ（シカゴの２４時間金融先物取引システム）で米株価指数先物が堅調に推移していることも下支えした。一方、「円高が引き続き重しで上値を買う投資家はいない」（同）との声も聞かれた。

　内閣府が１１日に発表した６月機械受注統計によると、設備投資の先行指標である船舶・電力を除いた民需の受注額（季節調整値）は、前月比７．７％増の７８９７億円となった。２カ月連続の増加。ロイターの事前予測調査では１．８％増と予想されていたが、これを上回った。

　みずほ総研シニアエコノミストの武内浩二氏は、上振れた機械受注に対し「日本経済の回復ぶりを確認する数字」と評価する一方、「株式市場は日本のファンダメンタルズに反応するような地合いではないので、機械受注が予想を大きく上回ったものの、下支えの材料にはなっても影響は限定的」との見方を示した。

　個別銘柄では、ニコン＜7731.T＞が続伸。同社は１０日、２０１２年３月期の連結業績予想を上方修正し、売上高を前年比１１．５％増の９９００億円（従来予想９４００億円）営業利益を同５９．１％増の８６０億円（同６８０億円）にしたと発表し、材料視された。東日本大震災で混乱したサプライチェーンの回復が想定よりも早いほか、米欧や新興国でデジタルカメラの需要が拡大しており、円高の逆風を上回る伸びが期待できると判断した。

　また住友ゴム工業＜5110.T＞が３日ぶりに反発。同社は１０日、２０１１年１２月期の連結営業利益予想を前年比９．６％減の４３０億円に上方修正すると発表し、材料視されている。天然ゴムなど原材料価格上昇が減益要因となるが、値上げや販売構成の改善などで吸収する。従来予想の２９０億円に比べ、４８．３％の上方修正となる。

　（ロイターニュース　杉山容俊）

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　11日の東京株式市場は反落した。前引けの日経平均株価は前日比116．42円安の8922．32円と再び9000円割れ。TOPIX（東証株価指数）も反落した。現地10日の米国株の大幅下落を嫌気して売り優勢となっている。投資家のリスク回避の売りが出た。東証1部の出来高は10億3773万株、売買代金は6428億円。

　朝方、日経平均株価は一時200円超の下げとなったが、その後、株価指数先物に買いが入り現物株指数も下げ幅を縮小した。6月の機械受注が前月比7．7％増と市場予想の1．8％増を大きく上回ったことや、下値では日銀によるETF（株価指数連動型上場投信）買いが期待できることが底堅さにつながった。

　現地10日のNYダウ工業株30種平均は前日比519．83ドル安と大幅反落した。昨年9月23日以来、10カ月半ぶりの低水準となった。1日の下げ幅としては過去9番目。欧州債務問題の拡大懸念や世界景気の後退懸念が再燃した。前日の買い戻しが一巡し、全面安となった。仏国債の格下げや仏金融大手の経営不安説が浮上した。外為市場でドル・円相場は、一時1ドル＝76円35銭と3月の戦後最高値76円25銭に接近した。ただ、政府・日銀の為替介入へ警戒感から円の上伸を抑えた。

　独立系証券リサーチのTIWでは、「米国債格下げでインプライド・リスクプレミアムはリーマンショック後最高となり、市場心理の悪化が顕著」としている。その上で、「マーケットは予断を許さない状態が続きそうなものの、日経平均のPBRも1倍を割り込んでいることを鑑みれば、ここからの下げは心理的な要素が強く、大きく下げたとしても瞬間的なものになる」としている。TIWでは、「海外売上高比率の高いグローバル企業への投資タイミング」と位置付けている。日経平均株価の妥当レンジは9950円〜1万1450円を継続。

　寄り付きの外資系の注文状況は9日連続の売り越し。売り1940万株に対し買い720万株と差し引き1220万株の売り越しとなった。金額ベースでは売り242億円に対し買い110億円と132億円の売り越し。ドル建てのシカゴ日経平均先物は大証終値より205円安い8815円だった。

　東証1部の値下がり銘柄は1129。東電 <9501> が下げ、ソフトバンク <9984> が反落。トヨタ <7203> 、ホンダ <7267> やコマツ <6301> 、ファナック <6954> 、ソニー <6758> 、キヤノン <7751> など国際優良株が下落した。JT <2914> も安い。

　半面、値上がり銘柄は403。グリー <3632> が3連騰し連日の新高値。DeNA <2432> も上昇し、ニコン <7731> が買われた。東芝 <6502> が逆行高し、ファーストリテイリング <9983> 、NTTドコモ <9437> なども高い。（編集担当：佐藤弘）

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