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廃車の山を見て思う

車の墓場のような廃車の山を見つけて私はずっと立っている。多分、スクラップ工場のような場所のことだと思う。また、廃車を越えて、金属の塊といったほうが近いかもしれない。物件によっては原型を残していない車両もある。次の転生時に車のだろうか。それとも、他の金属製品のだろうか。廃車の山を見ながら、私は考える。
交通事故原因となる要因はいくつかの共通点があるのです。地域別に格差が発生するため、そう簡単にされていないようですね。自分が住む地域の特色を抑えておくと良いでしょう。交通事故のほとんどは、人的ミスで起こっている。目的地に到着する瞬間まで気を緩めないことが最も重要になってくる。
　東日本大震災でさまざまな支援活動を行っているＮＰＯやＮＧＯ１０団体が２１日１０〜１７時、被災地の現状を語りボランティアを募る「東日本大震災ボランティア合同説明会」を、東京臨海広域防災公園・防災体験学習施設「そなエリア東京」（東京都江東区）で開く。

　日本赤十字社など６６業界団体による防災推進協議会と、ＮＰＯ法人「夢職人」の企画。就職説明会のように各団体がブースを設置し、現地の写真や活動内容を紹介する。ボランティアは７月下旬時点で延べ約６０万人にとどまっており、説明会事務局は「夏休みが終わる前に、もう一度被災地を思い出してほしい」と呼び掛けている。

　参加無料で入退場自由。申し込みは説明会ホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｖｏｌｕｎｔｅｅｒ．ｐｒ−ｉｎｆｏ．ｂｉｚ／）から。問い合わせは夢職人　電話０３・５９３５・７３０２。

　仏事関連サービスの「メモリアルアートの大野屋」が、新盆を迎える被災者に準備物５００セットを無償で提供した。ちょうちんや、迎え火・送り火をたくおがら、素焼きのほうろくなどで、提供先は宮城県石巻市のボランティア団体が中心。被災者からは「新盆を迎える準備ができて、心が安まった」という声が寄せられたという。同社は、９月の彼岸でも線香や仏具の提供を予定している。

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　日本ＡＬＳ（筋萎縮性側索硬化症）協会福島県支部と、ＮＰＯ法人いわき自立生活センターが、人工呼吸器が必要な福島県内の在宅患者に、大規模停電時にバッテリーを貸し出す取り組みを始めた。病名は問わず、希望者には、人工呼吸器以外に必要なケアの内容も登録してもらい、支援の手が届きにくい在宅患者支援の仕組みを作る。

　在宅患者の場合、家族やかかりつけの医療機関以外は、ケアに必要な資材が分からず、緊急時の対応が遅れる心配がある。同支部運営委員の安田智美さんによると、東日本大震災では他県の支部から医療器具や人工栄養などの提供を受けたが、会員のＡＬＳ患者以外の情報が得られず、十分な活用ができなかった。このため、登録制で漏れのない迅速な配布を目指すという。

　貸し出すのはバッテリー２２台。このうち１０台は国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）から無償貸与を受けた。大規模停電になった時、ライフラインが復旧するまで登録患者宅に無料で届け、充電切れのバッテリーを回収する。医療資材の提供なども検討しており、運搬は支援を申し出てくれたＮＰＯが担う。

　「震災では物資や情報が手元にあるのに必要な人に届けられず、悔しい思いをした。自宅療養の重症患者は増えており、民間のネットワークを生かした仕組みを作りたい」と安田さん。問い合わせは、同センター　電話０２４６・６８・８９２７。【大場あい】

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　政府は１２日の閣議で、鬱陵島(ウルルンド)を視察しようとした自民党３議員の入国を韓国が拒否したことについて「日韓間の友好協力関係にかんがみ、極めて遺憾だ」とする答弁書を決定した。

　３議員の韓国訪問については、「単なる視察目的で、通常の適正な手続きを経て行うことを意図していたものだ」との見解を示した。自民党の小野寺五典衆院議員らの質問主意書に答えた。

　政府は12日、6月に初入閣した細野豪志原発事故担当相の資産（家族分を含む総資産）を公開した。それによると、地元の静岡県三島市などに土地・建物1368万円と車3台を所有。定期預金や株式などの金融資産はなかった。
　細野氏は同日の閣議後の記者会見で、有価証券の売買の有無について「政治家になった時点で全部解約し、その後、選挙で全部使ってしまった。それ以来その手のものを売買したことがない」と説明した。　

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