レモングラスについての関連情報

廃車の山を見て思う

車の墓場のような廃車の山を見つけて私はずっと立っている。多分、スクラップ工場のような場所のことだと思う。また、廃車を越えて、金属の塊といったほうが近いかもしれない。物件によっては原型を残していない車両もある。次の転生時に車のだろうか。それとも、他の金属製品のだろうか。廃車の山を見ながら、私は考える。
私は営業をすると、目の前で交通事故起こったことがない。これは、左折しようとしていた自転車が自転車と接触、交通ゴヨトダ。そのとき見事にバイクが宙を舞ってのを覚えている。幸いにも、自転車も自転車に乗っていた人も無事だ。交通事故は、瞬く間に人の命を奪うので注意したいものだ。
　【デトロイト（米ミシガン州）斉藤信宏】トヨタ自動車の豊田章男社長は１０日、北米自動車ショーの会場で記者団の取材に応じ、大規模リコール（回収・無償修理）問題の影響などで米市場での販売が落ち込み、１０年の新車販売シェアが３位に後退したことについて「リコール問題で１カ月間、工場を閉めたのが大きかった。厳しい年だった」と述べた。

　しかし、豊田社長は「個人向けの販売台数ではシェア１位。車種別の販売台数ではカムリがトップ、高級車クラスではレクサスが１位になった」と指摘。「トヨタのブランド力は維持できたのではないか」との見方を示し、「今後のトヨタにぜひ期待してもらいたい」と品質や安全性向上への意気込みを強調した。

　世界でトヨタと販売を競っている米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）については「ライバルというより尊敬している会社。企業文化や業界を引っ張る力などトヨタにはまだまだ追いつけないことが多い」と話した。

【関連記事】
独ＶＷ：世界新車販売台数が過去最高に　新興市場で好調
トヨタ：米に技術センター新設　事故死傷者の減少研究で
自動車：首位維持でもトヨタの評価大幅低下　米専門誌調査
トヨタ：業務職４００人採用へ　見送り方針を一転
国内新車販売：エコカー支援で６年ぶり増


　◇県立消費センター「受け取り拒否を」
　「ダイエット効果が期待できる」という健康食品や「北海道の良質なカニが安く買える」などと電話勧誘をして粗悪品を送りつける被害が県内で相次いでいる。県立消費センター（坂本恵子所長）へ今年度上半期（昨年４〜９月）に寄せられた食料品に関する苦情相談件数は１４３件（前年同期比２１件増）で、特にカニなど魚介類の相談件数は３３件（同２４件増）と急増している。６０代以上の高齢者の相談件数が約７割を占めることから、同センターは「身に覚えのない商品は、絶対に受け取らないで」などと注意を呼び掛けている。【倉沢仁志】
　同センターによると、電話勧誘でカニを勧められたという６０代の男性は、断ったにも関わらず１万２８００円のカニが代金引き換えで一方的に送られてきた。箱に表示されていたカニと実際に入っていたカニの種類が違い、賞味期限も印字されておらず鮮度が不明だったという。同センターは「代金を払ってしまった時点で売買契約が成立するが、生鮮食品でもクーリングオフ制度があるので、まずは相談をしてほしい」としている。
　　　◇
　同センターへの相談総件数は２４２６件（同１８１件減）と減少したものの消費者金融などの融資サービスに関する相談は５４２件（同３６件増）と前年に続き最も多かった。うち６０代以上の高齢者からの相談は１２６件（同１４件増）で、ほぼ４人に１人の割合。「多重債務で首が回らない」などの相談内容が多かったという。
　次いでアダルト情報サイトや出会い系サイトなどの放送・コンテンツ関係の２９３件（同３８件減）。減少はしたがアダルト情報サイトに限ると１４５件（同２３件増）だった。うち２０歳未満の相談は５３件（同１件増）と全体の約４割を占めた。同センターは、無料サイトのつもりで、閲覧していたところ高額な有料サイトにつながってしまう「ワンクリック請求」などの手口が、巧妙になっていることなどが原因としている。
　年齢別相談件数では、３０代が３５８件（同４１件減）と最も多く、次いで６０代３５３件（同３７件増）▽５０代３４１件（同３６件減）−−だった。

１月８日朝刊

【関連記事】
改正貸金業法：新種のヤミ金相次ぎ参入、被害も　施行半年
リボ払い：トラブル急増　改正貸金業法が影響
学力のすすめ：「読み書き計算が学力の基礎」　弁護士・宇都宮健児さん
経済ナビ：改正貸金業法６カ月　ソフトヤミ金、横行　総量規制、被害が水面下に
リボ払い：トラブル増加　貸金業法改正影響、業界団体が啓発へ


　◇不在しがちな時期狙い−−佐賀市消費生活センター
　佐賀市消費生活センターは６日、市内の大学生２人から映像配信サービスの電話勧誘について相談が寄せられたと発表した。いずれも勧誘は県外の同じ業者で、受信用機材を送り付け、高額な解約料を請求する悪質な手口とみて、注意を呼び掛けている。
　２件とも訪問販売でインターネットの接続契約をした業者から後日、電話で「キャンペーン中なので機材を送り返せる」などと映像配信の追加契約を勧誘され、機材を送り付けられた。うち１件は機材の返品期日が過ぎたとして、４万３２８０円の解約料を請求されたという。
　冬休みで不在にしがちな時期を狙った手口とみられ、センターは業者に連絡して２件とも解約させた。センターは「必要がなければきっぱり断り、トラブルに遭ったらセンターに相談を」と呼び掛けている。【姜弘修】

１月８日朝刊

【関連記事】
誇大広告：健康食品、業者名公表へ　消費者庁が方針
ウナギ偽装：容疑の元常務ら逮捕　台湾産を「愛知県産」
ハチミツ：産地偽装し販売容疑　栃木の養蜂業者逮捕
小径自転車：「４センチ以上の段差は困難」　注意呼びかけ
安心・安全ナビ：生鮮食品などの表示違反への対応が強化されました。