Dec 03, 2009
東京の母にプレゼント
海を渡って北海道に嫁いだ私。 12月、東京の息子を連れて帰郷する。東京の母へのプレゼントは、息子と会う必要があります。年に一度、東京に帰ってすれば良い方だ。母は孫に会うのを楽しみにしている。家が遠いためにすぐに行くわけでもなくどのような行事の時になってしまう。東京の母へのプレゼント孫の成長を喜んでくれるのだ。パチンコ店で働いていた時、新人のスタッフと仲良くなって年齢も近くにいくつかの話題にも雰囲気がありました。顔も良くて声も良い。そんな彼の彼女がコスプレマニアには驚きました。沖縄出身なのにコスプレ衣装を買いに行くためにわざわざ東京まで通って購入。たまたま彼女がパチンコ店にメイド服でご来店の周りのお客さんがお金を返済していました。
世界最大の小売業者、ウォルマートは、2年連続で米国内既存店舗売上が減少し、社史始まって以来の苦境に立たされています。その背景にあるのは、アマゾンというミュータント的競合の存在と、「プライス・リーダー」としての地位の失墜です。
米国第2位のブックストア・チェーン、ボーダーズが会社更生法による保護申請をしたことは、みなさんご存じでしょうか。
会社更生法と言うと、聞こえはいいのですが事実上の倒産です。米国のブックストア・チェーンといえば、ボーダーズだけではなく業界トップのバーンズ・アンド・ノーブルも財政難で、2者とも買収を検討したりなどしていますが、どうしても買い手が見つからない。書籍販売という市場がアマゾンに席巻されてしまった今日では、店舗という物理的なコストが大きくなる業態には、みんな怖くて手が出せないというのが現実でしょう。
業界第2位でも倒産。「恐ろしい世の中になったものだな……」とつぶやいていたら、ふと「どこかで聞いた話だ」とある種の既視感が襲われました。
思い返せば、電化製品チェーンのサーキット・シティが会社更生法の申請に続き、解体の憂き目を見たのは2年前の2009年初頭のこと。あの時も、私も含め米国流通の研究者たちは、「業界第2位でも倒産するご時世か……」とため息をついたのです。
当時、サーキット・シティは年商1兆円超の会社。それでも倒産を免れませんでした。「年商1兆円でも安泰ではない……」、解体のニュースに米国の流通業界も大きく揺れました。
ところで、かつての「業界第2位」であるということのほかに、この2社の共通項は何だか、みなさんお分かりになりますか。
種を明かせば、2社とも「カテゴリー・キラー・キラー(カテゴリー・キラー殺し)」であるアマゾンの犠牲になった企業であるということです。
「世界最大のブックストア」を目指して1994年に設立されたアマゾンは、今日では書籍、ミュージックCD、DVDなどのメディア・プロダクトのみならず、複数の商品カテゴリーを横断し、市場シェアをむさぼるオンラインの巨獣となっています。
もともとの同業者であるボーダーズやバーンズ・アンド・ノーブルがその影響を真っ向から受けていることは言うまでもありませんが、サーキットシティやベストバイなどの電化製品チェーン、そして、過去にさかのぼればトイザらスやFAOシュワルツなどの玩具チェーンも、アマゾンとの激しい価格競争に苦しめられてきました。
●ウォルマートも無傷ではない
そして、先日の報道によると、何と天下のウォルマートも無傷ではないというのです。
ウォルマートの業績発表を見てみると、米国内の既存店舗売上は2年連続で減少傾向にあります。そして、その要因の1つは「価格リーダーシップの揺らぎ」であるというのです。
「エブリデイ・ロウ・プライス(EDLP)」という革新的な戦略で、同社を小売業の王者として育て上げたサム・ウォルトンが聞いたら、さぞかし嘆くことでしょう。
米国の大手金融会社ウェルス・ファーゴが行ったアマゾンとウォルマートの価格比較スタディによると、「複数商品カテゴリーを横断したウォルマートの平均価格はアマゾンに比べて19%ほど高い」という結果が出たということです。
もちろん、この数値は「アマゾンの顧客はセールス・タックスと送料を払わないものとして計算する」ということが前提となっているようです。しかし、送料を考慮に入れて計算しても、両社の間には依然として9〜10%程度の価格格差が存在するということで、これが「ウォルマート=価格リーダー」という神話をもろくも打ち砕くものであることは明らかです。
先ほどカテゴリー・キラー・キラーという言葉を出しましたが、米国の1980年代はカテゴリー・キラーという新業態や、ウォルマートなどのマス・ディスカウント・ストアが開花した時代。豊富な品揃えと低価格を武器に、多くのパパ・ママ・ストア(個人店舗)を倒産に追い込みました。
天下無敵と思われたカテゴリー・キラーも時代の流れには勝てず、アマゾンのようなまさに「ミュータント的プレイヤー」を前にビジネス・モデルの見直しと自らのパラダイム・シフトを余儀なくされている……。「世界最大の小売業者もあぐらをかいてはいられないのだ……」ということを改めて認識させられたニュースでした。(石塚しのぶ)
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